当協会では、CAATsを実務で活用したい監査人の方に向けて、無料セミナーを開催しております。
下記セミナーは、好評につき、第3回目の開催となります。ご興味のある方は、ぜひご参加ください。

「CAATsはどのように活用するのか？」といった素朴な疑問に対して、わかりやすい事例をもとに監査テーマすなわちリスク・課題の見つけ方を解説します。
監査テーマの見つけ方は、監査においてデータ利用の有無にかかわらず、身につけておくべき技能の一つです。
詳細は、こちらよりご覧ください。→ https://www.icaeajp.or.jp/files/0528_flyer.htm

内　　容：

　－CAATsの定義および有効性
　－CAATsの進め方
　－監査テーマ（リスク・課題）例
　　・例１：全般分析から導かれるケース
　　・例２：内部通報から導かれるケース
　　・例３：他社事例から導かれるケース
　－データ分析の２つの視点

開催日時：2018年5月28日（月）15:00～16:00

場　　所：東京都千代田区九段南1-5-6 りそな九段ビル5F（地図）

定　　員：20名程度

料　　金：無料

参加特典：ICAEA JAPANのオリジナルグッズを進呈

お申込み：こちらからお願いいたします。

お問合せ：info@icaeajp.or.jp

この度、当協会では、内部監査部などで、CAATsを実務で活用したい監査人の方に向けて、
「監査人のための監査テーマ（リスク・課題）の見つけ方～CAATsはどのような手続に適しているのか？ヒントは“基準”～」というセミナーを開催いたします。

「CAATsはどのような手続に適しているのか？」といった素朴な疑問に対して、わかりやすい事例をもとに解説します。
当セミナーでは、ICAEA JAPANの研修で習得できる技能の一部を公開し、CAATsを実務で活用する方法論もご紹介いたします。

好評につき第2回目となります。ぜひご参加ください。
（画像クリックで拡大）

開催日時：2018年4月20日（金）15:00～16:00

場　　所：東京都千代田区九段南1-5-6 りそな九段ビル5F（地図）

定　　員：20名程度

料　　金：無料

参加特典：1．ICAEA JAPANのオリジナルグッズを進呈
　　　　　2．法人会員のお申込みに限り入会金無料（2018年6月末のお申込まで）

お申込み：こちらからお願いいたします。

お問合せ：info@icaeajp.or.jp

去る2018年1月17日に、成蹊大学 経済学部 准教授の伊藤公哉先生のご依頼により、主に経済学部1年生の100人を超える学生向けに「ビジネスパーソンに求められるスキルと会計士（監査人）の将来について」というテーマで、当協会の代表理事が講義をいたしました。

講義では、下記のメッセージが伝えられました。

• 企業が存続し続けるためには、会計の力が不可欠である
• どんな職業に就いても、会計を知っていることは自分の強みになる
• 概念を具体化する力（コンセプチュアルスキル）は、すべてのビジネスパーソンに求められる
• 是非、会計の知識とコンセプチュアルスキルを身につけて、社会に求められる人材になってもらいたい
• 会計士（監査人）の仕事は、やりがいがあり、社会に求められる仕事である
• 会計士（監査人）の仕事が、AIに取って代わられることはなく、会計士（監査人）がAIを含むITを自らが活用して仕事をするようになる

講義後に提出された感想文には、会計の必要性や公認会計士の仕事の魅力、ITを身につけることの重要性などが書かれており、朝の1限目からの講義であったにもかかわらず、熱心に受講され、講義内容をきちんと受け止めていただいたことに感謝しております。

株式会社エージーテックが主催する『監査人のためのデータ分析セミナー』に当協会の代表理事 弓塲啓司が登壇することとなりました。
当セミナーは、監査業務にデータ分析ツールを導入する際のポイントや、現場におけるACL Analyticsの実践事例など、監査業務の中でデータ分析を上手く活用していくための方法をご紹介する目的で開催されます。当セミナーの登壇者には、当協会の代表理事のほか、大手監査法人で、内部監査、内部統制、リスクマネジメント関連業務に従事した経験をお持ちの方や大手メーカーの経営監理室において、データ分析を実務で活用されている方も登壇され、データ分析の実務家による具体的な話が聞けるセミナーとなっております。

ご興味をお持ちの方がいらっしゃっいましたら、是非、ご来場ください。

開催日程及び場所は下記のとおりとなっております。
東京:2017年12月13日（水） 14：30～17：00
大阪:2017年12月15日（金） 14：30～17：00

当セミナーの詳細およびお申し込みは、こちらからお願いします。

去る2017年11月28日に、日本公認会計士協会において『AI時代に監査人が身につけておくべき技能とは？』というテーマで会員向け研修会が実施され、当協会の代表理事が講師を務めました。

当研修では、「the Oxford Martin Programme on Technology and Employment」の研究報告書「The Future of Employment（こちら）」に考察を加え、これからの会計監査人に必要となる技能について講義を行いました。

当報告書では、702種類の職業について、人工知能やロボット等での代替可能性がランキングで示されており、弁護士は3.5%、会計監査人は94%と予測されています（下図は、当報告書のAppendixの表を抜粋・加工したものです）。

当研修では、会計監査人と弁護士の差があまりにも激しかったことに着目し、それぞれの業務内容と業務に必要な技能を整理・検討しました。

その結果、会計監査人という職業は、人工知能やロボット等に置き換わるものではなく、人工知能やロボット等を使う職業になっていくとの結論に至っています。

全く新しい形態のビジネスが生まれる中で、すべての取引に関する会計基準が存在するわけではなく、会社は取引実態を踏まえた適正な会計処理方法を判断する必要があり、会計監査人には、会社の判断が適正であるかどうかを評価することが求められます。

これからの会計監査人には、「人から情報を引き出す」、「仮説を立案する」、「評価結果を説明する」といった人工知能やロボット等が代替できない技能に加え、会社内外の情報（データ）を分析して事実を明らかにする技能も求められ、当該分析にコンピュータとデータ、そして、人工知能やロボット等を有効に活用することが求められます。

参考までに、それぞれの職業に求められる技能例とそれぞれの技能が人工知能やロボット等に置き換わる可能性について、色付けしたイメージを添付しておきます。